2017年2月

　国立感染症研究所などによると、今季は例年より約1カ月早い昨年11月中旬に流行がスタート。その後、徐々に広がり、三重県も「警報」を出す目安となる「30人」を超えました。早くから流行すれば、その分早く終息するとは限りません。例年、A型が先に流行して、少し遅れてからB型が出てくる傾向がありますが、A型とB型が時間差で流行し、流行期間が長くなるシーズンもあれば、A型とB型が同時に流行して短く終わるシーズンもあります。インフルエンザはもともと安静にしていれば自然に治癒する感染症です。持病がない人、体力のある若い人など、抗インフルエンザ薬に頼らなくてもいい場合も多くあります。抗インフルエンザ薬は、発熱の期間が半日～1日ほど短くします。副作用で一般的なのは下痢です。薬を使ってつらいインフルエンザの高熱が少し早く下がっても、副作用の吐き気や下痢がひどくなって再受診することもあります。

　高齢者は特に合併症に注意が必要で、肺炎が多いのですがまれにインフルエンザ脳症を起こすこともあります。高齢者の脳症は死亡率が15.2％と高く注意が必要です。インフルエンザ脳症を合併する患者は小児が中心で、20～50代の働き盛りの人が脳症になる頻度は低いものの、やはり油断はできません。脳症の主な兆候は意識障害と痙攣（けいれん）で、時には嘔吐（おうと）や頭痛も伴います。こうした症状には周りの人も十分注意してあげてください。
インフルエンザ予防の第一はワクチンです。2015年度から予防可能なウイルスの型が1種類増え、そのため接種料金も値上がりしましたが、B型が1つ追加された効果はあると思います。
ワクチン以外の日常的な予防策として、マスクも欠かせないアイテムです。しかし、1日中ずっとマスクを着用していても、感染を防げるかどうかは不明です。たとえば、人混みでくしゃみを浴びた後、ウイルスを含むしぶきが付着したマスクの表面に手が触れるとマスクを外した後に、その手で口や鼻をさわったりすれば、結局は感染する可能性が高くなります。単にマスクをつけるだけで、完全にウイルスを防げるものではありません。マスクをつけるなら、外出のたびに新しいマスクに取り替えることも大切です。

　がん対策基本法が施行から10年を迎え、現状に即して計画が見直される。膨張する医療費をにらみ、薬価（薬の公定価格）制度では新たな枠組みが具体化。人工知能（AI）を使い、患者それぞれに合う治療法の探索も進みそうです。

　患者への情報提供を充実させ、地域によらない同レベルの治療を目指したがん対策基本法が4月、施行から10年を迎えます。この10年間で治療しながら働き、通学する患者が増え、両立が課題になっている。闘病しながら社会生活を送る人の増加などを踏まえ、同法に基づき6月に決定する基本方針には就労支援の強化を図ります。「10年間で死亡率20％減」の目標は未達成に終わり、次にどう設定するかも焦点。次期目標は「25年までに20％減」が軸になる見込み。厚労省は死亡率に加え「がんになる国民を減らす」ことも掲げる予定で、受動喫煙防止も大きなテーマです。

　国立がん研究センターは日本人を対象に実施された9つの研究のデータから受動喫煙によって肺がんになるリスクが1.3倍に高まると報告しています。。厚生労働省の調査でも、受動喫煙により脳卒中や心筋梗塞など、さまざまな病気のリスクが高くなることが示されている。これまで受動喫煙の対策は遅れていたが、国も東京オリンピックに向けて、検討に本腰を入れ始めました。受動喫煙による健康リスクは、肺がんだけではないことがわかっています。8月末、厚生労働省は15年ぶりに「喫煙と健康（たばこ白書）」を改訂し、米国などでの分類をもとに、たばこの健康影響のリスクを4段階に分類しています。肺がんのほか心筋梗塞などの虚血性心疾患、脳卒中、乳幼児突然死症候群、鼻への刺激症状に対するリスクが、最も高い「レベル1」とされています。レベル1は「因果関係を推定するのに十分な科学的証拠がある」という意味。同省の推計によれば、受動喫煙による死者は国内で年間1万5,030人に達する。このうち虚血性心疾患は4,459人、脳卒中は8,014人で、肺がんの2,484人よりも多い。

　「因果関係は示唆されるが科学的証拠は十分でない」レベル2まで含めると、さらに幅広い病気との関係が指摘されている。気管支ぜんそくや呼吸器の機能が低下する慢性閉塞性肺疾患（COPD）はもちろん、乳がんや小児の中耳疾患など喫煙との関連が薄そうに思える病気も指摘されています。
公共の場所だけでなく、住宅での受動喫煙の影響も見逃せません。家族喫煙だけでなく、マンションなどで近隣からの影響を訴える例も少なくない。隣人がベランダで吸ったたばこの煙が部屋に流れ込んだり、コンセントの穴に入った煙が、マンションの壁伝いに隣の住居に流れこむ場合もあるという。世界保健機関（WHO）と国際オリンピック委員会は「たばこのないオリンピック」の推進を決めており、英国やブラジル、韓国など近年の開催国や開催予定国は、公共施設などでの罰則を伴う対策を法制化している。日本でも検討は待ったなしの状況になっています。